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統計名 賃金構造基本統計調査 
表番号
表題 産業大分類、中分類(全国) 
データセットの概要  
政府統計名 賃金構造基本統計調査  詳細
調査の概要  賃金構造基本統計調査は、主要産業に雇用される労働者の賃金の実態を明らかにする統計調査です。賃金構造基本統計調査によって得られる賃金の実態は、国や地方公共団体だけでなく民間企業や研究機関でも広く利用されています。
 賃金構造基本統計調査では、雇用形態(正社員・正職員、正社員・正職員以外)、就業形態(一般労働者、短時間労働者)、職種、性、年齢、学歴、勤続年数、経験年数など、労働者の属性別の賃金の結果を、産業、企業規模別などで提供しています。
提供統計名 賃金構造基本統計調査 
表分類  
表題区分3 第1表の1
公開年月日時分 2017-03-31 12:00
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項番 事項名 説明
選択/全項目
1/9
表章項目
8/8
2/9
企業規模_基本2
4/4
3/9
年齢階級_基本3
16/16
4/9
学歴_基本
5/5
5/9
性別_基本
3/3
6/9
産業分類(1999-2015)
266/266
7/9
民・公区分
2/2
8/9
労働者種類
3/3
9/9
時間軸(1999-2019)
17/17

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ページ上部 (欄外)
表章項目
ページ上部 (欄外)
企業規模_基本2
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年齢階級_基本3
ページ上部 (欄外)
学歴_基本
ページ上部 (欄外)
性別_基本
ページ上部 (欄外)
産業分類(1999-2015)
ページ上部 (欄外)
民・公区分
ページ上部 (欄外)
労働者種類
ページ上部 (欄外)
時間軸(1999-2019)
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」の説明
政府統計名
ホームページURL
担当機関名(課室)
メールアドレス
電話番号
  • 各統計調査の詳細については、上記の担当機関のホームページを参照してください。
  • 各機関のホームページには該当する政府統計の「調査概要」「調査結果」「利用上の注意」「公表予定」「お問い合わせ先」等の情報が掲載されております。統計表をご利用になる際にはご活用ください。

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年齢
勤続年数
所定内実労働時間数
超過実労働時間数
きまって支給する現金給与額
所定内給与額
年間賞与その他特別給与額
労働者数
企業規模計(10人以上)
1,000人以上
100~999人
10~99人
年齢計
~17歳(平成19年以前)
18~19歳(平成19年以前)
~19歳
20~24歳
25~29歳
30~34歳
35~39歳
40~44歳
45~49歳
50~54歳
55~59歳
60~64歳
65歳~(平成19年以前)
65~69歳
70歳~
学歴計
中学卒
高校卒
高専・短大卒
大学・大学院卒
男女計
産業計
産業計(民・公営計)
D鉱業(平成11年~平成15年)
E建設業(平成11年~平成15年)
E09総合工事業(平成11年~平成15年)
E10職別工事業(設備工事業を除く)(平成11年~平成15年)
E11設備工事業(平成11年~平成15年)
F製造業(平成11年~平成15年)
F12食料品製造業(平成11年~平成15年)
F13飲料・たばこ・飼料製造業(平成11年~平成15年)
F14繊維工業(衣服,その他の繊維製品を除く)(平成11年~平成15年)
F15衣服・その他の繊維製品製造業(平成11年~平成15年)
F16木材・木製品製造業(家具を除く)(平成11年~平成15年)
F17家具・装備品製造業(平成11年~平成15年)
F18パルプ・紙・紙加工品製造業(平成11年~平成15年)
F19出版・印刷・同関連産業(平成11年~平成15年)
F20化学工業(平成11年~平成15年)
F22プラスチック製品製造業(別掲を除く)(平成11年~平成15年)
F23ゴム製品製造業(平成11年~平成15年)
F25窯業・土石製品製造業(平成11年~平成15年)
F26鉄鋼業(平成11年~平成15年)
F27非鉄金属製造業(平成11年~平成15年)
F28金属製品製造業(平成11年~平成15年)
F29一般機械器具製造業(平成11年~平成15年)
F30電気機械器具製造業(平成11年~平成15年)
F31輸送用機械器具製造業(平成11年~平成15年)
F32精密機械器具製造業(平成11年~平成15年)
F33・34武器・その他の製造業(平成11年~平成15年)
G電気・ガス・熱供給・水道業(民・公営計)(平成11年~平成15年)
G35電気業(民・公営計)(平成11年~平成15年)
G38水道業(民・公営計)(平成11年~平成15年)
H運輸・通信業(民・公営計)(平成11年~平成15年)
H39鉄道業(民・公営計)(平成11年~平成15年)
H40道路旅客運送業(民・公営計)(平成11年~平成15年)
H41道路貨物運送業(民・公営計)(平成11年~平成15年)
H44倉庫業(民・公営計)(平成11年~平成15年)
H45運輸に附帯するサービス業(民・公営計)(平成11年~平成15年)
H46・47郵便・電気通信業(民・公営計)(平成11年~平成15年)
I卸売・小売業,飲食店(平成11年~平成15年)
I48~53卸売業(平成11年~平成15年)
I54~59小売業(平成11年~平成15年)
I54各種商品小売業(平成11年~平成15年)
I55織物・衣服・身の回り品小売業(平成11年~平成15年)
I56飲食料品小売業(平成11年~平成15年)
I57自動車・自転車小売業(平成11年~平成15年)
I58家具・じゅう器・家庭用機械器具小売業(平成11年~平成15年)
I59その他の小売業(平成11年~平成15年)
I60・61飲食店(平成11年~平成15年)
J金融・保険業(平成11年~平成15年)
J62銀行・信託業(平成11年~平成15年)
J63中小企業等金融業(政府関係金融機関を除く)(平成11年~平成15年)
J66貸金業,投資業等非預金信用機関(政府関係金融機関を除く)(平成11年~平成15年)
J68証券業,商品先物取引業(平成11年~平成15年)
J69保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)(平成11年~平成15年)
K不動産業(平成11年~平成15年)
Lサービス業(平成11年~平成15年)
L72洗濯・理容・浴場業(平成11年~平成15年)
L74その他の生活関連サービス業(平成11年~平成15年)
L75旅館,その他の宿泊所(平成11年~平成15年)
L76娯楽業(映画・ビデオ制作業を除く)(平成11年~平成15年)
L77自動車整備業(平成11年~平成15年)
L78機械・家具等修理業(別掲を除く)(平成11年~平成15年)
L79物品賃貸業(平成11年~平成15年)
L81放送業(平成11年~平成15年)
L82情報サービス・調査業(平成11年~平成15年)
L83広告業(平成11年~平成15年)
L84専門サービス業(他に分類されないもの)(平成11年~平成15年)
L85協同組合(他に分類されないもの)(平成11年~平成15年)
L86その他の事業サービス業(平成11年~平成15年)
L87廃棄物処理業(平成11年~平成15年)
L88医療業(平成11年~平成15年)
L90社会保険,社会福祉(平成11年~平成15年)
L91教育(平成11年~平成15年)
L92学術研究機関(平成11年~平成15年)
L94政治・経済・文化団体(平成11年~平成15年)
D鉱業(平成16年~平成20年)
E建設業(平成16年~平成20年)
E06総合工事業(平成16年~平成20年)
E07職別工事業(設備工事業を除く)(平成16年~平成20年)
E08設備工事業(平成16年~平成20年)
F製造業(平成16年~平成20年)
F09食料品製造業(平成16年~平成20年)
F10飲料・たばこ・飼料製造業(平成16年~平成20年)
F11繊維工業(衣服,その他の繊維製品を除く)(平成16年~平成20年)
F12衣服・その他の繊維製品製造業(平成16年~平成20年)
F13木材・木製品製造業(家具を除く)(平成16年~平成20年)
F14家具・装備品製造業(平成16年~平成20年)
F15パルプ・紙・紙加工品製造業(平成16年~平成20年)
F16印刷・同関連業(平成16年~平成20年)
F17化学工業(平成16年~平成20年)
F19プラスチック製品製造業(別掲を除く)(平成16年~平成20年)
F20ゴム製品製造業(平成16年~平成20年)
F22窯業・土石製品製造業(平成16年~平成20年)
F23鉄鋼業(平成16年~平成20年)
F24非鉄金属製造業(平成16年~平成20年)
F25金属製品製造業(平成16年~平成20年)
F26一般機械器具製造業(平成16年~平成20年)
F27電気機械器具製造業(平成16年~平成20年)
F28情報通信機械器具製造業(平成16年~平成20年)
F29電子部品・デバイス製造業(平成16年~平成20年)
F30輸送用機械器具製造業(平成16年~平成20年)
F31精密機械器具製造業(平成16年~平成20年)
F32その他の製造業(平成16年~平成20年)
G電気・ガス・熱供給・水道業(平成16年~平成20年)
G33電気業(平成16年~平成20年)
G36水道業(民・公営計)(平成16年~平成20年)
H情報通信業(平成16年~平成20年)
H37通信業(平成16年~平成20年)
H38放送業(平成16年~平成20年)
H39情報サービス業(平成16年~平成20年)
H41映像・音声・文字情報制作業(平成16年~平成20年)
I運輸業(平成16年~平成20年)
I42鉄道業(民・公営計)(平成16年~平成20年)
I43道路旅客運送業(平成16年~平成20年)
I44道路貨物運送業(平成16年~平成20年)
I47倉庫業(平成16年~平成20年)
I48運輸に附帯するサービス業(平成16年~平成20年)
J卸売・小売業(平成16年~平成20年)
J49~54卸売業(平成16年~平成20年)
J55~60小売業(平成16年~平成20年)
J55各種商品小売業(平成16年~平成20年)
J56織物・衣服・身の回り品小売業(平成16年~平成20年)
J57飲食料品小売業(平成16年~平成20年)
J58自動車・自転車小売業(平成16年~平成20年)
J59家具・じゅう器・機械器具小売業(平成16年~平成20年)
J60その他の小売業(平成16年~平成20年)
K金融・保険業(平成16年~平成20年)
K61銀行業(平成16年~平成20年)
K62協同組織金融業(平成16年~平成20年)
K64貸金業,投資業等非預金信用機関(平成16年~平成20年)
K65証券業,商品先物取引業(平成16年~平成20年)
K67保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)(平成16年~平成20年)
L不動産業(平成16年~平成20年)
M飲食店,宿泊業(平成16年~平成20年)
M70・71飲食店(平成16年~平成20年)
M72宿泊業(平成16年~平成20年)
N医療,福祉(平成16年~平成20年)
N73医療業(平成16年~平成20年)
N75社会保険・社会福祉・介護事業(平成16年~平成20年)
O教育,学習支援業(平成16年~平成20年)
O76学校教育(平成16年~平成20年)
O77その他の教育,学習支援業(平成16年~平成20年)
P複合サービス事業(平成16年~平成20年)
P78郵便局(別掲を除く)(平成16年~平成20年)
P79協同組合(他に分類されないもの)(平成16年~平成20年)
Qサービス業(他に分類されないもの)(平成16年~平成20年)
Q80専門サービス業(他に分類されないもの)(平成16年~平成20年)
Q81学術・開発研究機関(平成16年~平成20年)
Q82洗濯・理容・美容・浴場業(平成16年~平成20年)
Q83その他の生活関連サービス業(平成16年~平成20年)
Q84娯楽業(平成16年~平成20年)
Q85廃棄物処理業(平成16年~平成20年)
Q86自動車整備業(平成16年~平成20年)
Q87機械等修理業(別掲を除く)(平成16年~平成20年)
Q88物品賃貸業(平成16年~平成20年)
Q89広告業(平成16年~平成20年)
Q90その他の事業サービス業(平成16年~平成20年)
Q91政治・経済・文化団体(平成16年~平成20年)
C 鉱業,採石業,砂利採取業(平成21年以降)
D 建設業(平成21年以降)
D06 総合工事業(平成21年以降)
D07 職別工事業(設備工事業を除く)(平成21年以降)
D08 設備工事業(平成21年以降)
E 製造業(平成21年以降)
E09 食料品製造業(平成21年以降)
E10 飲料・たばこ・飼料製造業(平成21年以降)
E11 繊維工業(平成21年以降)
E12 木材・木製品製造業(家具を除く)(平成21年以降)
E13 家具・装備品製造業(平成21年以降)
E14 パルプ・紙・紙加工品製造業(平成21年以降)
E15 印刷・同関連業(平成21年以降)
E16 化学工業(平成21年以降)
E17 石油製品・石炭製品製造業(平成21年以降)
E18 プラスチック製品製造業(別掲を除く)(平成21年以降)
E19 ゴム製品製造業(平成21年以降)
E20 なめし革・同製品・毛皮製造業(平成21年以降)
E21 窯業・土石製品製造業(平成21年以降)
E22 鉄鋼業(平成21年以降)
E23 非鉄金属製造業(平成21年以降)
E24 金属製品製造業(平成21年以降)
E25 はん用機械器具製造業(平成21年以降)
E26 生産用機械器具製造業(平成21年以降)
E27 業務用機械器具製造業(平成21年以降)
E28 電子部品・デバイス・電子回路製造業(平成21年以降)
E29 電気機械器具製造業(平成21年以降)
E30 情報通信機械器具製造業(平成21年以降)
E31 輸送用機械器具製造業(平成21年以降)
E32 その他の製造業(平成21年以降)
F 電気・ガス・熱供給・水道業(平成21年以降)
F33 電気業(平成21年以降)
F34 ガス業(平成21年以降)
F35 熱供給業(平成21年以降)
F36 水道業(平成21年以降)
G 情報通信業(平成21年以降)
G37 通信業(平成21年以降)
G38 放送業(平成21年以降)
G39 情報サービス業(平成21年以降)
G40 インターネット附随サービス業(平成21年以降)
G41 映像・音声・文字情報制作業(平成21年以降)
H 運輸業,郵便業(平成21年以降)
H42 鉄道業(平成21年以降)
H43 道路旅客運送業(平成21年以降)
H44 道路貨物運送業(平成21年以降)
H45 水運業(平成21年以降)
H46 航空運輸業(平成21年以降)
H47 倉庫業(平成21年以降)
H48 運輸に附帯するサービス業(平成21年以降)
H49 郵便業(信書便事業を含む)(平成21年以降)
I 卸売業,小売業(平成21年以降)
I50~55 卸売業(平成21年以降)
I50 各種商品卸売業(平成21年以降)
I51 繊維・衣服等卸売業(平成21年以降)
I52 飲食料品卸売業(平成21年以降)
I53 建築材料,鉱物・金属材料等卸売業(平成21年以降)
I54 機械器具卸売業(平成21年以降)
I55 その他の卸売業(平成21年以降)
I56~61 小売業(平成21年以降)
I56 各種商品小売業(平成21年以降)
I57 織物・衣服・身の回り品小売業(平成21年以降)
I58 飲食料品小売業(平成21年以降)
I59 機械器具小売業(平成21年以降)
I60 その他の小売業(平成21年以降)
I61 無店舗小売業(平成21年以降)
J 金融業,保険業(平成21年以降)
J62 銀行業(平成21年以降)
J63 協同組織金融業(平成21年以降)
J64 貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関(平成21年以降)
J65 金融商品取引業,商品先物取引業(平成21年以降)
J66 補助的金融業等(平成21年以降)
J67 保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)(平成21年以降)
K 不動産業,物品賃貸業(平成21年以降)
K68 不動産取引業(平成21年以降)
K69 不動産賃貸業・管理業(平成21年以降)
K70 物品賃貸業(平成21年以降)
L 学術研究,専門・技術サービス業(平成21年以降)
L71 学術・開発研究機関(平成21年以降)
L72 専門サービス業(他に分類されないもの)(平成21年以降)
L73 広告業(平成21年以降)
L74 技術サービス業(他に分類されないもの)(平成21年以降)
M 宿泊業,飲食サービス業(平成21年以降)
M75 宿泊業(平成21年以降)
M76 飲食店(平成21年以降)
M77 持ち帰り・配達飲食サービス業(平成21年以降)
N 生活関連サービス業,娯楽業(平成21年以降)
N78 洗濯・理容・美容・浴場業(平成21年以降)
N79 その他の生活関連サービス業(平成21年以降)
N80 娯楽業(平成21年以降)
O 教育,学習支援業(平成21年以降)
O81 学校教育(平成21年以降)
O82 その他の教育,学習支援業(平成21年以降)
P 医療,福祉(平成21年以降)
P83 医療業(平成21年以降)
P84 保健衛生(平成21年以降)
P85 社会保険・社会福祉・介護事業(平成21年以降)
Q 複合サービス事業(平成21年以降)
Q86 郵便局(平成21年以降)
Q87 協同組合(他に分類されないもの)(平成21年以降)
R サービス業(他に分類されないもの)(平成21年以降)
R88 廃棄物処理業(平成21年以降)
R89 自動車整備業(平成21年以降)
R90 機械等修理業(別掲を除く)(平成21年以降)
R91 職業紹介・労働者派遣業(平成21年以降)
R92 その他の事業サービス業(平成21年以降)
R93 政治・経済・文化団体(平成21年以降)
R94 宗教(平成21年以降)
R95 その他のサービス業(平成21年以降)
民営事業所
民営+公営
労働者
生産労働者
管理・事務・技術労働者
2015年
2014年
2013年
2012年
2011年
2010年
2009年
2008年
2007年
2006年
2005年
2004年
2003年
2002年
2001年
2000年
1999年
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連続した範囲であれば、マウスの左クリックを押した状態でマウスを移動するか、Shiftキーを押しながらクリックしてください。
選択状態の反転
反転
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選択 解除
配下グループの選択/解除
選択 解除
同一階層の選択/解除
選択 解除
時間軸の範囲選択

時間軸の範囲選択

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