• 学校における教育の情報化の実態等に関する調査
• 学校における教育の情報化の実態等に関する調査 / 令和５年度 / 調査結果
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
• EXCEL

調査項目（令和6年3月現在） 1 都道府県別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態 中学校

政府統計名解説:じた教育諸施策を検討・立案するための基礎資料を得ることを目的とした統計調査で、全国の公立学校（小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校）及び全国の公立学校の授業を担当している教員を ファイル:県PCINET（中） ○都道府県別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態（中学校） 　　 　（令和６年３月１日現在） 都道府県別 学校数 児童生徒数 普通教室数 教育用PC総台数 , 愛媛県 高知県 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 合　　計 注１）「児童生徒数」は、令和５年５月１日現在の児童生徒数。 注２）「教育用ＰＣ」とは、主として教育用に利用している , ＰＣ総台数」を令和５年５月１日現在の児童生徒数で除して算出した値である。 注５）「普通教室の大型提示装置整備率」は、大型提示装置

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和５年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和５年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
• EXCEL

4-2 不登校児童生徒数の推移

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠 4-2 （４－２）　不登校児童生徒数の推移 小学校 中学校 小・中合計 在籍児童数 不登校児童数 不登校児童の割合 不登校児童数の増▲減率 在籍生徒数 不登校生徒数 不登校生徒の割合 不登校生徒数の増▲減率 在籍児童生徒数 不登校児童生徒数 不登校児童生徒 , 令和5年度 注1 調査対象：国公私立小・中学校（小学校には義務教育学校前期課程，中学校には義務教育学校後期課程及

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和５年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和５年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
• EXCEL

都道府県別・指定都市別 不登校児童生徒数 2.指定都市別（指定都市立小・中学校）

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠 4-14-2 ②指定都市別（指定都市立小・中学校） 小学校 中学校 小・中合計 不登校児童数 000人当たりの不登校児童数 不登校生徒数 000人当たりの不登校生徒数 不登校児童生徒数 000人当たりの不登校児童生徒数 （人） 札幌市 仙台市 さいたま市 千葉市 川崎市 横浜市 , 静岡市 浜松市 名古屋市 京都市 大阪市 堺市 神戸市 岡山市 広島市 北九州市 福岡市 熊本市 計 令和4年度

• 学校給食実施状況等調査
• 学校給食実施状況等調査 / 令和５年度 / 学校給食実施状況調査
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-06-12
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6 都道府県別学校給食実施状況（公立中学校生徒数）

政府統計名解説:学校給食の状況を把握し、その普及と充実を図るため、全国の学校給食を実施する国公私立の小学校、中学校、義務教育学校、中等教育学校（前期課程）、特別支援学校及び夜間課程を置く高等学校を対象に、「学校給食実施状況調査 ファイル:給食実施_第６表 第６表 都道府県別学校給食実施状況（公立中学校生徒数） 令和５年５月１日現在 都道府県名 総数 完全給食 補食給食 ミルク給食 計 生徒数 百分比

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和５年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和５年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
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4-1 小・中学校における理由別長期欠席者数（不登校等）1.小・中学校（国公私立別）

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠 4-1-1 ４．小・中学校の長期欠席（不登校等） （４－１）小・中学校における理由別長期欠席者数（不登校等） ①　小・中学校（国公私立別） 理由別長期欠席者数 在籍児童生徒数 病気 経済的理由 不登校 , 出席日数が0日の者 その他 計 小学校 国立 人数 （人） 構成比 （％） *** 割合 公立 私立 中学校 小・中合計 注１ 　在籍者数は、令和５年５月１日現在 注２ 　長期欠席の調査については，平成27 , 」の「欠席日数」欄の合計の日数により，年度間に３０日以上欠席した児童生徒数を理由別に調査。 　　　　なお，「児童・生徒指導要録」の「出欠の記録」欄のうち，「備考」欄に，

• 学校における教育の情報化の実態等に関する調査
• 学校における教育の情報化の実態等に関する調査 / 令和４年度 / 調査結果
• 調査年月  2022年度
• 公開（更新）日  2023-10-31
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調査項目（令和5年3月現在） 1 都道府県別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態 中学校

政府統計名解説:じた教育諸施策を検討・立案するための基礎資料を得ることを目的とした統計調査で、全国の公立学校（小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校）及び全国の公立学校の授業を担当している教員を ファイル:県PCINET（中） ○都道府県別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態（中学校） （令和５年３月１日現在） 都道府県別 学校数 児童生徒数 普通教室数 教育用ＰＣ総台数 教育用ＰＣ１台当たりの児童生徒数 学習者用ＰＣ総台数 学習者用ＰＣ１台当たりの児童生徒数 普通教室の大型提示装置整備率 普通教室 , 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 合　　計 注１）「教育用ＰＣ１台当たりの児童生徒数」は、令和４年５月１日現在の児童生徒数を「教育用ＰＣ総台数」で除して算出した値である。 注２）

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和４年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和４年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2022年度
• 公開（更新）日  2023-10-06
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都道府県別・指定都市別 不登校児童生徒数 2.指定都市別（指定都市立小・中学校）

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠（4-14-2） ②指定都市別（指定都市立小・中学校） 小学校 中学校 小・中合計 不登校児童数 000人当たりの不登校児童数 不登校生徒数 000人当たりの不登校生徒数 不登校児童生徒数 000人当たりの不登校児童生徒数 （人） 札幌市 仙台市 さいたま市 千葉市 川崎市 横浜市 , 静岡市 浜松市 名古屋市 京都市 大阪市 堺市 神戸市 岡山市 広島市 北九州市 福岡市 熊本市 計 令和3年度

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和５年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和５年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
• EXCEL

4-14 都道府県別・指定都市別 不登校児童生徒数 1.都道府県別（国公私立）

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠 4-14-1 （４－１４）（都道府県別・指定都市別）不登校児童生徒数 ①都道府県別（国公私立） 小学校 中学校 小・中合計 不登校児童数 000人当たりの不登校児童数 不登校生徒数 000人当たりの不登校生徒数 不登校児童生徒数 000人当たりの不登校児童生徒数 （人） 北海道 , 徳島県 香川県 愛媛県 高知県 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 全国 令和4年度 （注）都道府県別には，指定都市を含む。

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和４年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和４年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2022年度
• 公開（更新）日  2023-10-06
• EXCEL

4-2 不登校児童生徒数の推移

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠（4-2） （４－２）　不登校児童生徒数の推移 小学校 中学校 小・中合計 在籍児童数 不登校児童数 不登校児童の割合 不登校児童数の増▲減率 在籍生徒数 不登校生徒数 不登校生徒の割合 不登校生徒数の増▲減率 在籍児童生徒数 不登校児童生徒数 不登校児童生徒 , の感染回避に よるものを除く。）をいう。なお，長期欠席者は，令和元年度調査までは年度間に連続又は断続して３０日以上欠席した児童生徒，令和２年度調査以降は，「児童・生徒指導要録

• 公立学校施設実態調査
• 公立学校施設実態調査 / 令和６年度
• 調査年月  2024年度
• 公開（更新）日  2025-03-26
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1 学校数・学級数・児童生徒数（学校種別）

ファイル:P1 １．学校数・学級数･児童生徒数 学校種別 １ 全国計 令和6年5月1日現在 区分 学校数 学級数 児童生徒数 単式･複式 特別支援学級 合計 校 cl 人 小学校 中学校 小中計 高等学校 *** 特別支援学校 幼稚園 計 注 学校基本調査による。 政府統計名解説:公立学校施設の実態調査は、義務教育諸学校等の施設費の国庫負担等に関する法律（昭和33年法律第81号）、及び公立学校施設災害復旧費国庫負担法（昭和28年法律第247号）等に基づく国庫補助金等の執行に関する資料を得るとともに、公立学校の施設の実態を把握するものです。

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和５年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和５年度) / 1.暴力行為
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
• EXCEL

＜参考5＞令和４年度までの加害児童生徒に対する学校の措置状況の推移 2.中学校

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:暴力行為 1-san5-2 ＜参考５＞　令和４年度までの加害児童生徒に対する学校の措置状況の推移 ②【中学校】 懲戒退学 その他の退学・転学 停学 出席停止 自宅学習・自宅謹慎 訓告 計 加害児童生徒数 加害児童生徒全体に占める割合 （人） （％） 1997年度 平成9年度 *** 1998年度 , 2016年度 平成28年度 2017年度 平成29年度 2018年度 平成30年度 2019年度 令和元年度 2020年度 令和2年度 2021年度 令和3年度 2022年度 令和4年度

• 学校における教育の情報化の実態等に関する調査
• 学校における教育の情報化の実態等に関する調査 / 令和３年度 / 調査結果
• 調査年月  2021年度
• 公開（更新）日  2022-10-31
• EXCEL

調査項目（令和4年3月現在） 1 都道府県別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態 中学校

政府統計名解説:じた教育諸施策を検討・立案するための基礎資料を得ることを目的とした統計調査で、全国の公立学校（小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校）及び全国の公立学校の授業を担当している教員を ファイル:県PCINET（中） ○都道府県別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態（中学校） 　　 　（令和４年３月１日現在） 都道府県別 学校数 児童生徒数 普通教室数 教育用ＰＣ総台数 教育用ＰＣ１台当たりの児童生徒数 学習者用ＰＣ総台数 学習者用ＰＣ１台当たりの児童生徒数 普通教室の大型提示装置整備率 普通教室 , 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 合　　計 注１）「教育用ＰＣ１台当たりの児童生徒数」は、令和３年５月１日現在の児童生徒数を「教育用ＰＣ総台数」で除して算出した値である。 注２）

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和５年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和５年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
• EXCEL

＜参考2＞不登校児童生徒数の推移グラフ、＜参考3＞不登校児童生徒の割合（1,000人当たりの不登校児童生徒数）の推移グラフ

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠 4-san2 ＜参考２＞　　不登校児童生徒数の推移グラフ ＜参考３＞　不登校児童生徒の割合 １，０００人当たりの不登校児童生徒数 の推移グラフ （注）調査対象：国公私立小・中学校（小学校には義務教育学校前期課程，中学校には義務教育学校後期課程及び中等教育学校前期課程，高等学校には中等教育学校後期課程を含む。）

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和元年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和元年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2019年度
• 公開（更新）日  2020-10-22
• EXCEL

4-4 学年別不登校児童生徒数（小学校・中学校別）

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠（４－４－１） （４－４）　学年別不登校児童生徒数 ①小学校　 （人） 区分 １年 ２年 ３年 ４年 ５年 ６年 計 国立 公立 私立 ②中学校

• 学校給食実施状況等調査
• 学校給食実施状況等調査 / 令和３年度 / 学校給食実施状況調査
• 調査年月  2021年度
• 公開（更新）日  2023-01-27
• EXCEL

6 都道府県別学校給食実施状況（公立中学校生徒数）

政府統計名解説:学校給食の状況を把握し、その普及と充実を図るため、全国の学校給食を実施する国公私立の小学校、中学校、義務教育学校、中等教育学校（前期課程）、特別支援学校及び夜間課程を置く高等学校を対象に、「学校給食実施状況調査 ファイル:給食実施_第６表 第６表 都道府県別学校給食実施状況（公立中学校生徒数） 令和３年５月１日現在 都道府県名 総数 完全給食 補食給食 ミルク給食 計 生徒数 百分比

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和２年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計
• 調査年月  2020年
• 公開（更新）日  2021-05-31
• EXCEL

4 市町村別集計　学校調査（中学校） 学校数，学級数，生徒数，教員数，職員数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル: 編制方式別学級数 計 SYT20135 公立 SYT20149 学年別生徒数 SYT20151 SYT20153 学級編制方式別生徒数 , 知的障害 肢体不自由 病弱・ 身体虚弱 弱　視 難　聴 言語障害 自閉症・　　情緒障害 情緒障害 中学校　市町村別編制方式別学級数　公立 中学校　市町村別学年別生徒数　計 １　学　年 ２　学　年 ３　学　年 男 女 中学校　市町村別学年別生徒数　公立 中学校　市町村別学級編制方式別生徒数　計 中学校　市町村別学級編制方式別生徒数

• 学校給食実施状況等調査
• 学校給食実施状況等調査 / 令和５年度 / 学校給食実施状況調査
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-06-12
• EXCEL

8 都道府県調理方式別学校給食実施状況（公立小・中学校、義務教育学校、中等教育学校（前期課程）児童生徒数）

政府統計名解説:学校給食の状況を把握し、その普及と充実を図るため、全国の学校給食を実施する国公私立の小学校、中学校、義務教育学校、中等教育学校（前期課程）、特別支援学校及び夜間課程を置く高等学校を対象に、「学校給食実施状況調査 ファイル: 第８表 都道府県調理方式別学校給食実施状況（公立小・中学校、義務教育学校、中等教育学校（前期課程）児童生徒数） 令和５年５月１日現在 都道府県名 小学校 中学校 義務教育学校 中等教育学校（前期課程） 児童数 単独調理場 方式 百分比 共同調理場 その他 調理方式 生徒数 児童等数 北海道 青森県 岩手県

• 学校における教育の情報化の実態等に関する調査
• 学校における教育の情報化の実態等に関する調査 / 令和２年度 / 調査結果
• 調査年月  2020年度
• 公開（更新）日  2021-10-29
• EXCEL

調査項目（令和3年3月現在） 1 都道府県別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態 中学校

政府統計名解説:じた教育諸施策を検討・立案するための基礎資料を得ることを目的とした統計調査で、全国の公立学校（小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校）及び全国の公立学校の授業を担当している教員を ファイル:県PCINET（中） ○都道府県別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態（中学校） 　　 　（令和３年３月１日現在） 都道府県別 学校数 児童生徒数 普通教室数 教育用ＰＣ総台数 教育用ＰＣ１台当たりの児童生徒数 学習者用ＰＣ総台数 学習者用ＰＣ１台当たりの児童生徒数 普通教室の大型提示装置整備率 普通教室 , 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 合　　計 注１）「教育用ＰＣ１台当たりの児童生徒数」は、令和２年５月１日現在の児童生徒数を「教育用ＰＣ総台数」で除して算出した値である。 注２）

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和６年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校 / 学校調査・学校通信教育調査（高等学校） / 学校調査票（中学校）
• 調査年月  2024年
• 公開（更新）日  2024-12-18
• EXCEL

旧報告書未掲載集計 ey-120 政令指定都市別　指定都市等に所在する学校数・学級数・生徒数及び教職員数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:ey0120-1 中学校　政令指定都市別　指定都市等に所在する学校数・学級数・生徒数及び教職員数 計 区分 学校数 学級数 生徒数 教員数（本務者） 職員数（本務者） 本校 分校 計のうち中高一貫教育校（再掲） 併設型 連携型 単式学級 複式学級 特別支援学級 男 女 1学年 2学年 3学年 令和6年度 札幌市 仙台市 さいたま市 千葉市 東京（23区） 横浜市 川崎市 相模原市 新潟市 静岡市

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和元年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計
• 調査年月  2019年
• 公開（更新）日  2020-03-31
• EXCEL

4 市町村別集計　学校調査（中学校） 学校数，学級数，生徒数，教員数，職員数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル: 編制方式別学級数 計 SYT20135 公立 SYT20149 学年別生徒数 SYT20151 SYT20153 学級編制方式別生徒数 , 個学年 ３個学年 知的障害 肢体不自由 病弱・ 身体虚弱 弱　視 難　聴 言語障害 自閉症・情緒障害 中学校　市町村別編制方式別学級数　公立 中学校　市町村別学年別生徒数　計 １　学　年 ２　学　年 ３　学　年 男 女 中学校　市町村別学年別生徒数　公立 中学校　市町村別学級編制方式別生徒数　計 中学校　市町村別学級編制方式別生徒数

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和３年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和３年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2021年度
• 公開（更新）日  2022-10-27
• EXCEL

都道府県別・指定都市別 不登校児童生徒数 2.指定都市別（指定都市立小・中学校）

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長期欠席 4-14-2 （４－１４）　都道府県別・指定都市別　不登校児童生徒数 ②指定都市別（指定都市立小・中学校） 小学校 中学校 小・中合計 不登校児童数 000人当たりの不登校児童数 不登校生徒数 000人当たりの不登校生徒数 不登校児童生徒数 000人当たりの不登校児童生徒数 , 静岡市 浜松市 名古屋市 京都市 大阪市 堺市 神戸市 岡山市 広島市 北九州市 福岡市 熊本市 計 令和２年度

• 公立学校施設実態調査
• 公立学校施設実態調査 / 令和６年度
• 調査年月  2024年度
• 公開（更新）日  2025-03-26
• EXCEL

7 地域別の小中学校建物の実態

ファイル:．地域別の小中学校建物の実態 （１）過去急増・へき地・過疎・山村・離島・特豪・豪雪地帯の必要面積等 令和6年5月1日現在 区分 地域名称 学校数 児童生徒数 学級数 必要面積 保有面積 整備資格面積 危険面積 , R S W 校 人 cl 千㎡ % 小学校 過去急増 へき地 過疎 山村 離島 特豪 豪雪 全国 中学校 小中計 注 特豪は豪雪の外数 校舎・寄宿舎の保有面積は未換算数値である。 校舎・寄宿舎の危険面積・要改築面積は換算後の数値である。 児童生徒数、学級数は特別支援学級分を含む。 政府統計名解説:公立学校施設の実態調査は、義務教育諸学校等の施設費の国庫負担等に関する法律（昭和33年法律第81号）、及び公立学校施設災害復旧費国庫負担法（昭和28年法律第247号）等に基づく国庫補助金等の執行に関する資料を得るとともに、公立学校の施設の実態を把握するものです。

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和６年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校 / 学校調査・学校通信教育調査（高等学校） / 学校調査票（中学校）
• 調査年月  2024年
• 公開（更新）日  2024-12-18
• EXCEL

旧報告書未掲載集計 ey-100 都道府県別　帰国生徒数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:ey0100-1 中学校　都道府県別　帰国生徒数 計 区分 帰国生徒数 1学年 2学年 3学年 北海道 青森県 岩手県 宮城県

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和５年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和５年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
• EXCEL

4-4 長期欠席の学年別状況 1.学年別不登校児童生徒数、<参考4>学年別不登校児童生徒数のグラフ

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠 4-4-1 san4 （４－４）　長期欠席の学年別状況 ①学年別不登校児童生徒数 １年 ２年 ３年 ４年 ５年 ６年 計 （人） 小学校 国立 公立 私立 中学校 *** ＜参考４＞　学年別不登校児童生徒数のグラフ

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和３年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和３年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2021年度
• 公開（更新）日  2022-10-27
• EXCEL

4-2 不登校児童生徒数の推移

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長期欠席 4-2 （４－２）　不登校児童生徒数の推移 小学校 中学校 小・中合計 在籍児童数 不登校児童数 不登校児童の割合 不登校児童数の増▲減率 在籍生徒数 不登校生徒数 不登校生徒の割合 不登校生徒数の増▲減率 在籍児童生徒数 不登校児童生徒数 不登校児童生徒 , の感染回避に よるものを除く。）をいう。なお，長期欠席者は，令和元年度調査までは年度間に連続又は断続して３０日以上欠席した児童生徒，令和２年度調査以降は，「児童・生徒指導要録

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和４年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計 / 学校調査 / 中学校
• 調査年月  2022年
• 公開（更新）日  2023-03-30
• EXCEL

6 市町村別学年別生徒数　計

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:全国 中学校　市町村別学年別生徒数　計 計 1学年 2学年 3学年 男 女 北海道 中央区 北区 東区 白石区

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和４年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計 / 学校調査 / 中学校
• 調査年月  2022年
• 公開（更新）日  2023-03-30
• EXCEL

7 市町村別学年別生徒数　国立

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:全国 中学校　市町村別学年別生徒数　国立 計 1学年 2学年 3学年 男 女 北海道 中央区 北区 東区 白石区

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和４年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計 / 学校調査 / 中学校
• 調査年月  2022年
• 公開（更新）日  2023-03-30
• EXCEL

8 市町村別学年別生徒数　公立

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:全国 中学校　市町村別学年別生徒数　公立 計 1学年 2学年 3学年 男 女 北海道 中央区 北区 東区 白石区

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和４年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計 / 学校調査 / 中学校
• 調査年月  2022年
• 公開（更新）日  2023-03-30
• EXCEL

9 市町村別学年別生徒数　私立

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:全国 中学校　市町村別学年別生徒数　私立 計 1学年 2学年 3学年 男 女 北海道 中央区 北区 東区 白石区

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和６年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校 / 学校調査・学校通信教育調査（高等学校） / 学校調査票（中学校）
• 調査年月  2024年
• 公開（更新）日  2024-12-18
• EXCEL

旧報告書未掲載集計 ey-101 政令指定都市別　帰国生徒数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:ey0101-1 中学校　政令指定都市別　帰国生徒数 計 区分 帰国生徒数 1学年 2学年 3学年 札幌市 仙台市 さいたま

• 学校における教育の情報化の実態等に関する調査
• 学校における教育の情報化の実態等に関する調査 / 令和元年度 / 調査結果
• 調査年月  2019年度
• 公開（更新）日  2020-10-30
• EXCEL

調査項目（令和2年3月現在） 1 都道府県別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態 中学校

政府統計名解説:じた教育諸施策を検討・立案するための基礎資料を得ることを目的とした統計調査で、全国の公立学校（小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校）及び全国の公立学校の授業を担当している教員を ファイル:県PCINET（中） ○都道府県別「コンピュータの設置状況」及び「インターネット接続状況」の実態（中学校） 　　 　（令和２年３月１日現在） 都道府県別 学校数 児童生徒数 普通教室数 教育用ＰＣ総台数 教育用ＰＣ１台当たりの児童生徒数 学習者用ＰＣ総台数 学習者用ＰＣ１台当たりの児童生徒数 普通教室の大型提示装置整備率 普通教室 , 57.0% 89.7% 49.0% 78.0% 67.3% 15.3% 注１）「教育用PC１台当たりの児童生徒数」は、令和元年５月１日現在の児童生徒数を「教育用コンピュータ総台数」で除して算出した値である。

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和６年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校 / 学校調査・学校通信教育調査（高等学校） / 学校調査票（中学校）
• 調査年月  2024年
• 公開（更新）日  2024-12-18
• EXCEL

旧報告書掲載集計 80 帰国生徒数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:80　帰国生徒数 区分 帰国生徒数 計 1学年 2学年 3学年 国立 公立 私立 令和4年度間 令和5年度間 … , 徳島県 香川県 愛媛県 高知県 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 「帰国生徒」とは，海外勤務者等の生徒で，引き続き1年を超える期間海外に在留し，前年4月1日から本年3月31日までの間に帰国した生徒をいう。

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和３年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和３年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2021年度
• 公開（更新）日  2022-10-27
• EXCEL

相談・指導等を受けた学校内外の機関等及び指導要録上出席扱いとした児童生徒数、通学定期乗車券制度の適用を受けた児童生徒数 2.中学校

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長期欠席 4-9-2 （４－９）　相談・指導等を受けた学校内外の機関等及び指導要録上出席扱いとした児童生徒数，通学定期乗車券制度の適用を受けた児童生徒数　 ②中学校 中学校 中学校（うち，90日以上欠席 , 教育支援センター（適応指導教室） ②教育委員会及び教育センター等教育委員会所管の機関（①を除く） ③児童相談所，福祉事務所 *** ④保健所，精神保健福祉センター ⑤病院，診療所 ⑥民間団体，民間施設 ⑦

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和６年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校 / 学校調査・学校通信教育調査（高等学校） / 学校調査票（中学校）
• 調査年月  2024年
• 公開（更新）日  2024-12-18
• EXCEL

旧報告書掲載集計 75 学年別生徒数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:4-1 75　学年別生徒数（4－1） 1．計 区分 計 1学年 2学年 3学年 男 女 令和5年度 令和6年度 北海道 青森県 , 愛媛県 高知県 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県 4-2 75　学年別生徒数（4－2） 2．国立 4-3 75　学年別生徒数（4－3） 3．公立 4-4 75　学年別生徒数（

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和２年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和２年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2020年度
• 公開（更新）日  2021-10-13
• EXCEL

4-2 不登校児童生徒数の推移、＜参考2＞不登校児童生徒数の推移のグラフ、＜参考3＞不登校児童生徒の割合（1,000人当たりの不登校児童生徒数）の推移のグラフ

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長期欠席（4-２・参考2・3） （４－２）　不登校児童生徒数の推移 小学校 中学校 小・中合計 在籍児童数 不登校児童数 不登校児童の割合 不登校児童数の増▲減率 在籍生徒数 不登校生徒数 不登校生徒の割合 不登校生徒数の増▲減率 在籍児童生徒数 不登校児童生徒数 不登校児童生徒 , １，０００人当たりの不登校児童生徒数 の推移のグラフ （注）調査対象：国公私立小・中学校（小学校には義務教育学校前期課程，中学校には

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和２年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和２年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2020年度
• 公開（更新）日  2021-10-13
• EXCEL

都道府県別・指定都市別 不登校児童生徒数 2.指定都市別（指定都市立小・中学校）

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長期欠席（4-14-2） ②指定都市別（指定都市立小・中学校） 小学校 中学校 小・中合計 不登校児童数 000人当たりの不登校児童数 不登校生徒数 000人当たりの不登校生徒数 不登校児童生徒数 000人当たりの不登校児童生徒数 （人） 札幌市 仙台市 さいたま市 千葉市 川崎市 横浜市 , 静岡市 浜松市 名古屋市 京都市 大阪市 堺市 神戸市 岡山市 広島市 北九州市 福岡市 熊本市 計 令和元年度

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和４年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計 / 学校調査 / 中学校
• 調査年月  2022年
• 公開（更新）日  2023-03-30
• EXCEL

10 市町村別学級編制方式別生徒数　計

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:全国 中学校　市町村別学級編制方式別生徒数　計 計 単式学級 複式学級 特別支援学級 1学年 2学年 3学年

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和５年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和５年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
• EXCEL

4-11 自宅におけるICT等を活用した学習活動を指導要録上出席扱いとした児童生徒数

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠 4-11 （４－１１）　不登校児童生徒のうち自宅におけるＩCＴ等を活用した学習活動を 　　　　　　指導要録上出席扱いとした児童生徒数 国立 公立 私立 計 小学校 （人） ※ 中学校 （注）※の欄は，自宅におけるＩCＴ等を活用した学習活動を指導要録上出席扱いとした児童生徒のうち， , 機関等での相談・指導等を受けた人数」の、「うち『指導要録上出席扱い』となった人数」にも計上されている児童生徒数。 　

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和４年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計 / 学校調査 / 中学校
• 調査年月  2022年
• 公開（更新）日  2023-03-30
• EXCEL

11 市町村別学級編制方式別生徒数　国立

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:全国 中学校　市町村別学級編制方式別生徒数　国立 計 単式学級 複式学級 特別支援学級 1学年 2学年 3学年

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和４年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計 / 学校調査 / 中学校
• 調査年月  2022年
• 公開（更新）日  2023-03-30
• EXCEL

12 市町村別学級編制方式別生徒数　公立

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:全国 中学校　市町村別学級編制方式別生徒数　公立 計 単式学級 複式学級 特別支援学級 1学年 2学年 3学年

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和４年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計 / 学校調査 / 中学校
• 調査年月  2022年
• 公開（更新）日  2023-03-30
• EXCEL

13 市町村別学級編制方式別生徒数　私立

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:全国 中学校　市町村別学級編制方式別生徒数　私立 計 単式学級 複式学級 特別支援学級 1学年 2学年 3学年

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和６年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校 / 学校調査・学校通信教育調査（高等学校） / 学校調査票（中学校）
• 調査年月  2024年
• 公開（更新）日  2024-12-18
• EXCEL

旧報告書未掲載集計 ey-86 都道府県別　生徒数別学校数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:ey0086-1 中学校　都道府県別　生徒数別学校数 計　計 区分 計 0人 1～49人 50～99人 100～149人

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和３年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計 / 学校調査 / 中学校
• 調査年月  2021年
• 公開（更新）日  2022-03-31
• EXCEL

4 市町村別学年別生徒数　計

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:全国 中学校　市町村別学年別生徒数　計 計 1学年 2学年 3学年 男 女 北海道 中央区 北区 東区 白石区

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和５年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和５年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
• EXCEL

小・中学校における理由別長期欠席者数（不登校等）2.不登校児童生徒の欠席期間別実人数

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル:小中長欠 4-1-2 ②不登校児童生徒の欠席期間別実人数 （１） （２） （３） （４） （５） 欠席日数30～49日の者 欠席日数50 , 日以上の者 欠席日数90日以上で出席日数１～10日の者 欠席日数90日以上で出席日数0日の者 不登校児童生徒数 （人） （％） 小学校 国立 公立 私立 計 中学校 小・中合計 （注）　パーセンテージは，各区分における不登校児童生徒数に対する割合

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和３年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校《報告書未掲載集計》 / 市町村別集計 / 学校調査 / 中学校
• 調査年月  2021年
• 公開（更新）日  2022-03-31
• EXCEL

5 市町村別学年別生徒数　公立

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:全国 中学校　市町村別学年別生徒数　公立 計 1学年 2学年 3学年 男 女 北海道 中央区 北区 東区 白石区

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和６年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校 / 学校調査・学校通信教育調査（高等学校） / 学校調査票（中学校）
• 調査年月  2024年
• 公開（更新）日  2024-12-18
• EXCEL

旧報告書未掲載集計 ey-99 都道府県別　外国人生徒数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:ey0099 中学校　都道府県別　外国人生徒数 計（国公私立） 区分 計 国立 公立 私立 北海道 青森県 岩手県 宮城県

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和６年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校 / 学校調査・学校通信教育調査（高等学校） / 学校調査票（中学校）
• 調査年月  2024年
• 公開（更新）日  2024-12-18
• EXCEL

旧報告書未掲載集計 ey-87 政令指定都市別　生徒数別学校数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:ey0087-1 中学校　政令指定都市別　生徒数別学校数 計　計 区分 計 0人 1～49人 50～99人 100～149

• 公立学校施設実態調査
• 公立学校施設実態調査 / 令和６年度
• 調査年月  2024年度
• 公開（更新）日  2025-03-26
• EXCEL

5 小中学校校舎等の1校・1学級・1人当たり保有面積等

ファイル:P8 ５．小中学校校舎等の１校・１学級・１人当たり保有面積等 令和6年5月1日現在 区分 学級数 児童生徒数 校舎必要面積 校舎保有面積 校舎整備資格面積 保有校地面積 学級 人 ㎡ 小学校 １校当たり １学級当たり *** １人当たり 中学校 小中平均 （注） 校舎の保有面積は換算後の数値である。 政府統計名解説:公立学校施設の実態調査は、義務教育諸学校等の施設費の国庫負担等に関する法律（昭和33年法律第81号）、及び公立学校施設災害復旧費国庫負担法（昭和28年法律第247号）等に基づく国庫補助金等の執行に関する資料を得るとともに、公立学校の施設の実態を把握するものです。

• 学校基本調査
• 学校基本調査 / 令和６年度 / 初等中等教育機関・専修学校・各種学校 / 学校調査・学校通信教育調査（高等学校） / 学校調査票（特別支援学校）
• 調査年月  2024年
• 公開（更新）日  2024-12-18
• EXCEL

旧報告書掲載集計 202 児童・生徒数別学校数

政府統計名解説:学校教育行政上の基礎資料を得ることを目的としています。全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校を対象に、毎年実施されます。調査の内容は、５月１日現在の学校数、在学者数、卒業者数等であり、調査の結果は、当面する教育の諸問題を解決する基礎資料として利用されているばかりでなく ファイル:2-1 202　児童・生徒数別学校数（2－1） 1．　小学部 区分 計 0人 1～10人 11～20人 21～30人 31 , 301人以上 国立 公立 私立 「0学級」とは，休校中等（未設置を含む）の学校である。 2-2 202　児童・生徒数別学校数（2－2） 2．　中学部

• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査
• 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査 / 令和５年度 / 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果(令和５年度) / 4.小・中学校の長期欠席（不登校等）
• 調査年月  2023年度
• 公開（更新）日  2024-10-31
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4-12 不登校の状態が前年度から継続している（前回調査でも不登校に計上されていた）児童生徒数

政府統計名解説:　本調査は、全国の状況を調査・分析することにより、教育現場における生徒指導上の取組のより一層の充実に資するものとするとともに、その実態把握を行うことにより、児童生徒の問題行動等の未然防止、早期発見・早期対応に、また、不登校児童生徒への適切な個別支援につなげていくことを目的とし、毎年度実施しています。 　本調査では、児童生徒の ファイル: 4-12 （４－１２）　不登校の状態が前年度から継続している（前回調査でも不登校に計上されていた）児童生徒数 １年生 ２年生 ３年生 ４年生 ５年生 ６年生 計 小学校 国立 不登校児童数（A） （人） *** うち前年度から継続 B 割合 B/A （％） 公立 私立 中学校 不登校生徒数（A）