定義単位項目情報
分類情報 |
定量的な項目
金額
事業資産
固定資産減価償却費
|
---|---|
定義単位項目ID | 21980 |
定義単位項目名 | 減価償却費 |
定義 | 土地以外の固定資産のうち、取得価額が10万円以上で耐用年数が1年以上のもの(減価償却資産)を取得した場合、一度に費用として処理せずに、定額法、定率法、級数法、生産高比例法などの計算方法により、使用可能期間(耐用年数)又は法定耐用年数に配分して費用計上した額。 |
タグ名 | Genkashokyakuhi |
項目使用履歴
- 249010019 減価償却費 00200541 個人企業経済調査 構造調査票
- 249020019 減価償却費 00200541 個人企業経済調査 構造調査票(平成27年~)
- 315010057 減価償却費 00600130 建設工事受注動態統計調査 建設工事施工統計調査票(1)
- 315020059 減価償却費 00600130 建設工事受注動態統計調査 建設工事施工統計調査票(1)(平成24年~)
- 358010115 減価償却費 00350600 法人企業統計調査 年次別調査票(A)
- 359010102 減価償却費 00350600 法人企業統計調査 四半期別調査票(B)
- 359010105 最近決算期の減価償却費 00350600 法人企業統計調査 四半期別調査票(B)
- 360010042 年間の事業所の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 ソフトウェア業,情報処理・提供サービス業調査票
- 360010043 年間の主たる業務の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 ソフトウェア業,情報処理・提供サービス業調査票
- 360020041 年間の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 ソフトウェア業,情報処理・提供サービス業調査票(平成20年)
- 360030060 年間の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 ソフトウェア業,情報処理・提供サービス業及びインターネット附随サービス業調査票(ロング)(平成21年...
- 361010097 年間の事業所の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 各種物品賃貸業,産業用機械器具賃貸業,事務用機械器具賃貸業調査票
- 361010098 年間の主たる業務の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 各種物品賃貸業,産業用機械器具賃貸業,事務用機械器具賃貸業調査票
- 361020097 年間の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 各種物品賃貸業,産業用機械器具賃貸業,事務用機械器具賃貸業調査票(平成20年)
- 361030022 年間の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 物品賃貸業調査票(各種物品賃貸業,産業用機械器具賃貸業,事務用機械器具賃貸業、自動車賃貸業、スポーツ...
- 362010043 年間の事業所の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 広告代理業,その他の広告業調査票
- 362010044 年間の主たる業務の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 広告代理業,その他の広告業調査票
- 362020041 年間の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 広告業調査票(平成20年)
- 362030041 年間の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 広告業調査票(ロング)(平成21年~)
- 363010123 年間の減価償却費 00550040 特定サービス産業実態調査 映像情報制作・配給業調査票